【住宅ローン】勤続年数1年未満で仮審査をする方法。入社まもなく研修期間中でも仮審査できるか?

住宅ローンを組んで家を建てたい

という方はたくさんいます。

みなさん、タイミングはそれぞれ

違うと思いますが、最近多いのが

就職、特に転職してまもなく

住宅ローンを組んでマイホームを

持ちたいという相談が多くなったような気がします。

この記事では、勤続年数1年未満の方が

住宅ローンの仮審査をする方法についてご紹介します。

勤続年数1年未満で住宅ローンを組めるか?

10年位前は、勤続年数が1年未満ですと

住宅ローンの仮審査の受付もならない

場合が多かったようです。

しかし、最近では企業の雇用形態も

かわり世の中も変化しています。

各銀行、1年未満でも条件によっては

仮審査の受付、また融資承認をだしているようです。

勤続年数1年未満の場合は収入証明書が必要です。

勤続年数1年未満の方は、当たり前ですが

一年間働いていないので源泉徴収票がありません。

仮審査を受けるには今年一年間の収入を証明しなければなりません。

具体的な方法としては、二つあります。

一つ目は職場から給与証明書へ記入捺印してもらう方法です。

給与(収入)証明書の書式は、銀行で準備してある場合が

多いので、銀行から書類をもらいその内容を

職場の総務部に記入してもらう必要があります。

二つ目は、現時点までの給与明細をすべて提出する

方法です。職業属性が良い場合、転職前も同じ職種

だった場合など、条件は厳しいですが給与明細から

一年間の収入を割り戻し計算してもらえる場合があります。

一般の銀行の住宅ローンでは一つ目の給与証明書

を提出する方法が無難ですが、フラット35であれば

毎月の給与明細の提出でも大丈夫です。

試用期間でも仮審査できるか?

試用期間でも仮審査できます。

その場合はフラット35がおすすめです。フラット35は

雇用形態を問わず、継続して収入があれば

融資の対象となります。

ちなみに、3か月間の給与明細しかない場合で、

23万円、27万円、26万円と月収の明細があるとします。

ここから年収の割り戻し計算をすると、

(23万円+27万円+26万円)÷3(平均)×12か月≒303万円(年収と見込める額)

上記のような計算式になります。

ちなみに賞与も支給されていない場合ですと

年収はだいぶ低く計算されてしまうので、

可能であれば、給与証明書で一年間の年収を

職場から証明してもらうので

一番おすすめです。

融資の承認を得られるとしても

希望の額に届かないとすれば問題です。

給与証明書の記入を職場にお願いすると

家を購入することがバレるので恥ずかしい

という方も多いようです。

しかし、夢のマイホームの為ですから

そこは頑張って書類をもらいましょう!

 

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